購買職の転職で希望年収はどう答える？540万円から600万円の実例 - 購買転職ノート

転職面接で現在年収を聞かれたら、源泉徴収票と一致する正確な金額を伝えます。希望年収は、求人票の範囲、担当業務、自分の経験、市場相場を根拠に説明するのが基本です。

私はメーカー購買から異業種へ転職した際、残業込み約540万円だった現職に対し、「これを下回るなら転職しない」という最低条件を残業なし600万円に置きました。内定先の提示は600万円でした。この実体験をもとに、答え方と注意点を整理します。

回答例：「現在年収は賞与・残業代を含め約540万円です。希望は600万円ですが、求人票の範囲と担当業務を踏まえ、最終的には御社の規程に沿って相談したいと考えています」

現在年収は何を含めて答えるか

前年の源泉徴収票の支払金額を基準にします。基本給、賞与、残業代、手当の内訳も説明できるようにしましょう。前年と現在で残業時間や賞与が大きく違う場合は、その理由も添えます。

求人票の下限・上限と想定される職位を確認します。上限だけを見るのではなく、自分の経験年数と募集業務がどの位置に当たるかを考えます。

担当品目、年間購買規模、取引先数、コスト低減、海外取引、新規ソーシング、社内調整などを整理します。希望額は「欲しい金額」ではなく、「募集業務で再現できる経験」と結びつけます。

現職が残業代込みで、転職先の提示が残業なしの場合、額面だけでは正しく比較できません。基本給、賞与、想定残業、手当を分け、年間の総額と働く時間の両方を確認します。

私にとって異業種転職は、慣れた会社や人間関係を離れるリスクのある決断でした。そのため、現職を少し上回ればよいとは考えず、転職による不確実性も含めて残業なし600万円を最低条件にしました。

600万円は誰にでも当てはまる相場ではなく、私個人が「転職しない選択肢」と比較して決めた基準です。現在の額面だけでなく、残業時間、賞与の変動、退職金、福利厚生、通勤時間、職務の難易度まで含めて判断する必要があります。

「生活費が必要だから」だけでは、企業側は金額の妥当性を判断できません。現年収の内訳、募集ポジションの業務内容、自分が持ち込める購買経験を整理します。年収交渉は強気な数字を言う場ではなく、双方が条件を確認する場です。

購買・調達職では、総合型だけでなくメーカー求人に強いサービスも併用すると、提示年収や担当業務を比較しやすくなります。登録しすぎず、まず2社程度で求人と担当者の質を比べるのがおすすめです。

現在年収は正確に、希望年収は市場と経験を根拠に伝えます。強気か弱気かではなく、なぜその金額なのかを説明できることが重要です。